国際会計研究学会

Japanese Association for International Accounting Studies

国際会計研究学会  学会賞 受賞者一覧

2002年度 論文 大沼 宏「税効果会計の株価関連性」、『国際会計研究学会年報』2001年度号
2003年度 論文 該当作なし
2004年度 論文 須田一幸「会計基準の国際的類型」、『国際会計研究学会年報』2003年度号
2005年度 論文 林 健治「クロス上場企業の会計基準選択」、『国際会計研究学会年報』2004年度号
2006年度 著書 該当作なし
論文 該当作なし
2007年度 著書 橋本 尚『2009年国際会計基準の衝撃』日本経済新聞社、2007年
論文 薄井 彰「企業の国際事業展開と利益の価値関連性」、『国際会計研究学会年報』2006年度号
2008年度 著書 藤井秀樹『制度変化の会計学―会計基準のコンバージェンスを見すえて』中央経済社、2007年
論文 高木正史「会計関連EU法のドイツへの導入とドイツ会計戦略」、『国際会計研究学会年報』2007年度号
2009年度 著書 杉本徳栄『アメリカSECの会計政策―高品質で国際的な会計基準の構築に向けて―』中央経済社、2009年
論文 小形健介「全部暖簾法をめぐるFASBとIASBの決定過程の分析」、『国際会計研究学会年報』2008年度号
2010年度 著書 該当作なし
論文 該当作なし
2011年度 著書 該当作なし
論文 越智信仁「IFRS導入と公正価値評価への対応」、『国際会計研究学会年報』2010年度号
論文 中野貴之「多角化ディスカウントに関する実証研究」、『国際会計研究学会年報』2010年度号
論文 森美智代「IFRS導入とEU/ドイツ―IFRS導入の背後にある会計問題―」、『国際会計研究学会年報』2010年度号
2012年度 著書 該当作なし
論文 古庄 修「『統合財務報告制度』の形成と課題」、『国際会計研究学会年報』2011年度第2号
論文 小西範幸「統合報告における『統合』の考え方」、『国際会計研究学会年報』2011年度第2号
論文 松本敏史「カスタマー・ロイヤルティ・プログラムと収益認識」、『国際会計研究学会年報』2011年度第1号
論文 町田祥弘「IFRSの下での監査の課題―原則主義の下での監査上の課題―」、『国際会計研究学会年報』2010年度臨時増刊号
2013年度 著書 姚 俊『グローバル化時代におけるリスク会計の探求』千倉書房、2013年
論文 音川和久「IFRSの新概念フレームワークと会計利益の特性」、『国際会計研究学会年報』2012年度第2号
論文 平賀正剛「制度的同型化としての会計基準の国際的統一―東南アジア、特にマレーシアを事例として」、『国際会計研究学会年報』2012年度第1号
2014年度 著書 該当作なし
論文 加賀谷哲之「日本企業の配当行動と特別損益の関係性」、『国際会計研究学会年報』2013年度第1号
論文 安井一浩「金融負債規定に基づくIFRS体系の考察」、『国際会計研究学会年報』2013年度第1号
2015年度 著書 該当作なし
論文 該当作なし
2016年度 著書 該当作なし
論文 潮﨑智美「欧州資本市場におけるlocal GAAPの適用―ドイツの事例を中心として―」、『国際会計研究学会年報』2015年度第1号
2017年度 著書 池田幸典『持分の会計―負債・持分の区分および資本取引・損益取引の区分―』中央経済社、2016年
論文 米山正樹「有形固定資産の公正価値測定」、『国際会計研究学会年報』2016年度第1・2合併号
2018年度 著書 浅野敬志『会計情報と資本市場―変容の分析と影響―』中央経済社、2018年
論文 該当作なし
(注)学会賞は論文(対象は『国際会計研究学会年報』掲載論文)について2002年度に創設。著書については2006年度に創設。

国際会計研究学会  学会奨励賞 受賞者一覧

2013年度 論文 岡本紀明「国際的規範のダイナミクスとIFRS―ローカルな規範のグローバルな反映に向けて―」、『国際会計研究学会年報』2012年度第2号
2014年度 論文 該当作なし
2015年度 論文 該当作なし
2016年度 論文 該当作なし
2017年度 論文 苗馨允「中国における会計環境が公正価値の適用に与える影響の分析」、『国際会計研究学会年報』2016年度第1・2合併号
2018年度 論文 該当作なし
(注)学会奨励賞は2013年度に創設。

国際会計研究学会  学会功労賞 受賞者一覧

2015年度 神森 智 (松山大学名誉教授
増谷裕久(関西学院大学名誉教授)
2016年度 鎌田信夫(南山大学名誉教授・中部大学名誉教授
平松一夫(関西学院大学名誉教授)
2017年度 古賀智敏(神戸大学名誉教授)
野村健太郎(大分大学名誉教授)
2018年度 該当者なし
(注)学会功労賞は2015年度に創設。